2022.04.22
委員会活動報告
全国毎友会会長テレビ会議が２０２２年４月２１日に開かれ、各本社毎友会会長ほか、毎日新聞社からは４月１日に管理統括・労務担当に就任した砂間裕之執行役員も参加しました。
社報郵送サービス申し込みが半減
主な議題は、毎日新聞社報の郵送サービスについてでした。東京毎友会から今年度の社報郵送サービスの申し込み者は全社で２３４人にとどまり、昨年度４２４人から半減したことが報告されました。今年から料金を２５００円に値上げしたことや、社報からOB向けの情報がなくなり、魅力が薄れたことなども一因とみられます。ただ、希望者が少ないと印刷単価に影響し、赤字になる恐れもあります。社報郵送サービスの経費は、原則希望者負担です。事業を継続する場合、さらなる値上げをするのかなど、引き続き対応策を検討していくことになりました。
今秋の総会開催、７月ごろに判断
コロナ感染者が高止まりする中、今年の毎友会総会についても話題になりました。大阪からは、春の総会の中止や秋開催に向け運営委員会に総会準備小委員会を立ち上げたこと、また、会場をこれまでの新阪急ホテルから毎日新聞大阪本社地下１階のオーバルホールに変更することを報告しました。他本社も７月ごろには秋の総会をどうするか決定するとのことでした。
毎友会総会・懇親会に他本社の会員が参加できるようにならないか、も話し合いました。例えば、大阪の会員が東京毎友会の総会・懇親会に出席する（逆のケースも）。もちろん、飲食などの懇親会費は本人負担です。かつて席を並べた他本社の同僚と懇親できる機会にもなります。各本社会長も賛成しました。
この話は、大阪の会員から東京毎友会への移籍希望があったことがきっかけで生まれました。毎友会入会は、退職した時に所属する本社で手続きしますが、たまたま生活の拠点とは異なるケースもあります。人事・総務部は、どの毎友会に入るのか希望を聞いていますが、退職から年月がたって移籍を希望することもあるでしょう。
同じ毎友会ですから、簡単に移籍できそうですが、現実的には難しいことがわかりました。各本社毎友会はそれぞれ独立した組織で、入会費を原資に長寿のお祝い金や亡くなった時の供花料など、さまざまなサービスを行っています。お祝い金の規定など、サービス内容は各毎友会によって異なっています。移籍するとなると、金銭的なことも含めすべて引き継ぐ必要があり、現状では移籍を希望する毎友会に改めて入会金を支払って会員になっていただくほかありません。
今回、せめて他本社毎友会の総会・懇親会に顔を出して旧交を温める機会が作れれば、と話し合ったものです。会長会議で合意が得られましたので、秋の総会以降、他本社総会・懇親会への出席が可能になると思います。開催期日が決まったら、改めて事務局に申し込んでいただくことになるでしょう。
（毎友会会長 渡会 文化）
