2020.03.28
委員会活動報告
廃止が検討されていた「毎日新聞社報」が当面、継続発行される方向になりました。本社は、当初、現在季刊で発行されている社報について、２０２０年「春号」を最後に、紙ベースでの提供をやめ、Web社報に切り替える方針でした。早期退職による大幅な要員減で制作する人的余裕がなくなったことが理由でした。しかし、Web化された場合、社内では閲覧できても、社外からはシャットアウトされてしまい、OB・毎友会会員は見ることができません。OBにとって、先輩や同僚の訃報、後輩の活躍などの情報がまったく得られなくなってしまうため、大阪・東京の毎友会は、社報がなくなっても、何らかの形（できれば印刷物）で情報を提供してほしい、と要望していました。
本社としても検討を重ねた結果、Web制作にプラスして、例えばOB向けに印刷物を制作することは二重の業務負担となり、当面、現行の社報は継続することになったものです。ただし、３０ページにもなる内容を大幅にスリム化するとのことです。省かれるコンテンツについては、今後検討されますが、亡くなられたOBの追悼録「故人をしのんで」や、同好会報告の「OB便り」などが候補にあがっています。社報のWeb化は継続課題とし、今後、OB向けの情報伝達手段などを検討していくようです。
大阪毎友会として、社報廃止も視野に運営委員会に「社報問題小委員会」をつくって検討を始めたところでした。「当面継続」となっても、小委員会は解散せず、社報についてのアンケート調査や、削られるコンテンツのホームページでの救済策などを引き続き検討していきます。
（文責・毎友会会長 渡会文化）
